?

大企業 vs ベンチャー企業

ここでは、大企業に転職をするのとベンチャー企業に転職するのでは、 それぞれどのようなメリットとデメリットがあるのかについてご紹介していきます。

企業の規模によって職場の環境や働き方は大きく異なってきますので、 特に大企業からベンチャー企業へと転職を考えている方、 ベンチャー企業から大企業へと転職を考えている方は ぜひ以下のメリット・デメリットを参考にしながら慎重な企業選びを行いましょう。

大企業のメリット

若手に対する教育は手厚い

大企業のメリットは、何と言っても「整っている」ということです。

20代前半の若手にとって、この「整っている」ということには、 大きな魅力があります。

入社してばかりで、社会人としても、専門家としても、 何もノウハウやマナーがわからない中で、 先輩社員がたくさんいる大企業では、教えてくれる社員がたくさんいます。

また、一般論ですが、大企業はベンチャー企業に比べて、 ゆとりのある働き方をしている人が多く、 後輩の育成指導に時間を割いてくれます。

さらに、ひとつひとつの業務が細分化されている大企業では、 それぞれの専門家が自然と育成されており、 マニアックな技術や、かなり専門的なナレッジを、 先輩社員が有していることがたくさんあり、 いろいろな先輩に聞いて、専門的なことを学んでいくことができます。

一人前になるために先輩が教育してくれるという経験は、 大企業のほうが多く、受けられます。

ベンチャー経営者の中でも、学生に対する就職アドバイスの中で、 「はじめに少なくとも2~3年は大手で働いたほうがいい」 という人も多くいます。

実際に、現在有名になっているベンチャー企業の創業者の多くも、 最初の会社は大企業だったという人がほとんどです。

一般的な給与水準は高い

財務的に体力があり、事業も安定している大企業は、 ベンチャー企業に比べ、給与水準は高いです。

22歳で新卒社員として大企業に入社した若手社員は、 大企業の給与水準に対して不満を抱く人が多くいますが、 実際には20代後半以降は、大企業の年収は通常大きく上がり、 ベンチャー企業を抜いていきます。

戦後日本の大企業は、人事制度の根幹として、 「年功制をベースにした職能資格制度」というものを確立してきました。 人事の専門用語ですが、簡単に説明すると、 従業員は、年齢とともに職務遂行能力を向上させ、 仕事のポジションや内容に関わらず、その職務遂行力によって給与額を決める、 というものです。

この年功制をベースにした職能資格制度は、今でも色濃く残っており、 大企業では基本的に新卒入社のときは給与が低く、 徐々に上がっていくという制度が取られているからです。

この制度のメリットは、 昇進しなくても、能力次第で給料が上がるため、 社員の能力向上にモチベーションを与えることができるとともに、 会社としても従業員トレーニングに重点をおく制度をとることができたということです。

高度成長期の日本では、会社がどんどん拡大し、 社員の能力育成が課題となっていたため、この人事制度は大きな効果を発揮しました。 年とともに給与が上がることの副産物として、 若手社員に長く勤務してもらうインセンティブ与える効果も果たしてきました。

今の当時の名残で、この人事制度は根強く存続しています。 成果主義を採用しているという企業であったとしても、 月収や賞与(ボーナス)の基準となる額の算出には、 この職能資格制度に基づく計算式が使われているところがほとんどです。

そのため、大企業では20代後半から給与が上がり、 ベンチャー企業よりも一般的に高い水準となります。

福利厚生が手厚い

大企業からの報酬は、給与以外にも福利厚生があります。

医療費の補助や別荘などの保養所、冠婚葬祭時の手当、家賃手当・寮制度など、 給与以外にも様々な「特典」があります。

これは、大企業が長い歴史の中で節税対策の一環で、 従業員サービスに力を入れてきたことの名残でもあります。 福利厚生よりも給与を手厚くしろという声もありますが、 税金の面で見た場合、福利厚生で支払われたほうが、 会社も従業員も節税ができて、お得なのです。

大企業のデメリット

会社に漂う閉塞感

一方で、大企業の事業は完成系に近くなっていたり、 従来の長い歴史の中で確立してきた手法を変えることができなかったりで、 一般的には閉塞感が漂っています。

まだ、会社の成長が続いていれば、この閉塞感も拭えるのですが、 残念ながら、最近では業績が芳しくない大企業も増えてきました。

また会社の歴史が長いほど、年配の社員の割合が多く、 若手社員が自由にチャレンジできる風土はあまり多くはありません。 そんな中で、早期退職制度が社内で始まると、ますます空気は重くなり、 安定を求めているのに、安定できなくなって来ているのが大企業の実態です。

高まる老後の不安

上記で職能資格制度の話をしましたが、 昨今の日本の大企業では55歳を過ぎると急に給与が下がる仕組みが取られています。 55歳を過ぎると役職を外され、閑職に回されることも多いです。

これは会社としては、若手にチャンスを譲っていこうプラスの表現になりますが、 従業員の立場としては、頼りにしていた給与が減らされ、 生活レベルを下げなければいけなくなります。

また、年金の支給開始が65歳にまで後退することが決まっているため、 55歳から65歳まで、苦しい家計の時代を迎えます。

この年齢になると、転職して給与が上がるポジションは非常に少なくなっているため、 あまりチャンスはありません。

大企業のデメリットの不安として、 ちゃんと人生を真っ当できるためのゴールまでは期待できないことが上げられます。

さらに、最近では、業績不振の会社では、 定年を前に人員削減で退職を迫られることもあり、 この場合は、ご自身の市場価格まで給与が変動する(通常は下がる)ことになります。

ベンチャー企業のメリット

会社の成長のスピードが早い

ベンチャー企業は歴史が浅いため、社内にしがらみがあまりありません。

一人一人が事業を作っていかなければならないため、 チャレンジができる環境やチャンスは大企業よりも溢れています。

そして、売上高や利益が大きく向上するという環境が多く、 勢いのある職場で仕事ができることは、やりがいにもつながってきます。

個人の成長のスピードも早い

ベンチャー企業では、会社のスピーディーな成長とともに、 自分の能力や給与を成長させていけるチャンスがあります。

仕事が効率的に細分化されている大企業と異なり、 ベンチャー企業では担当する範囲や責任が大きくなります。 その結果、20代でも大きなプロジェクトを自分自身で動かしていく経験ができたり、 30代では事業部長や役員として経営そのものを担うことも可能です。

このような経験を積むと、社会人としての力は大きく向上し、 エンプロイアビリティー(雇われる能力)は著しく上がっていきます。 このようなポジションにつけた場合、大企業に勤めている同年齢よりも 給料は1.5〜2倍以上にはなっていきます。

さらに大きなメリットとしては、責任の大きな仕事を通じて出会う人脈です。 ベンチャー企業では、社内のみで完結できる仕事が少ないため、 外の人とのつながりを非常に大切にしています。 外へのネットワークは、自分の新たなキャリアを開いていったり、 自分自身で起業する場合の大きな糧となります。

さらに、創業期に会社に参画できた場合は、 ストックオプションを手にし、将来、何千万や何億というお金を 手にすることもあります。

ベンチャー企業のデメリット

入社のタイミングを間違えると不遇となる

ベンチャー企業へは入社するタイミングが非常に肝心です。

例えば、すでにある程度企業が大きくなってからですと、 ストックオプションを得ることはできませんし、 さらに、上場しているベンチャー企業では、社員持株会もあまりうまみがありません。

さらに、社内でのポジションとしても、 基本的には早く入社しているほど優遇されていきます。 例えばこのようなことが起こります。 30歳のAさんは、ある会社から営業部長として採用されたとします。 そして、会社の成長とともに、新たに営業事業部長というポジションができ、 そこに着任することになります。 Aさんの元同僚で同い年のBさんも、その会社の成長に憧れ1年後に転職。 営業部長という立場での採用ですが、ポジションは営業事業部長のAさんの下です。 そして、その後、通常Aさんは今後ずっとBさんより上の立場となり続けます。

このようにベンチャー企業では、会社の成長ともに、 先に入社した人が昇進をしていきます。 1年遅れて入社しただけで、後ではなかなか取り返せない差がついてきます。 ベンチャー企業では、職能資格制度ではなく、 ポジションによって給与が決まる職務制度が取られていることが多く、 経営幹部として採用されなかった場合には、 大企業よりも通常給与は低くなります。

もちろん、創業時に近ければ近いほど、 そのベンチャー企業が生き残れるかどうかは不確実で、リスクがあります。 このリスクを早く取った人が、大きなリターンを手に入れることができます。

社長との相性が悪いとしんどい

ベンチャー企業では、株主であり創業者でもある社長の影響力が強く、 社長の人柄が社風を決めたり、社長の関心が事業内容を左右したりします。

そのため、社長との波長が合う場合は、非常に楽しく仕事ができますが、 波長が合わない場合は、自分の提案が通らなかったり、社風に合わなかったり、 やりたくないことをやらされたりと、非常に辛くなります。

大きな会社ではないため、反社長同盟のようなものを社内で結成することも難しく、 居場所がなくなってしまいます。

入社時には社長との相性を見極めることが非常に大切なので、 選考時や内定受諾の意思決定をする前には、必ず社長に会っておくとよいです。

大企業に強い転職エージェントの紹介

大手企業は求人の多くを非公開で出しているため、求人サイトだけでは求人を網羅することができません。 大手企業への転職をお考えの方は、転職エージェントを活用するのがよいでしょう。

ここでは、大手企業に強みを持っており、大手企業の非公開求人を多数保有している転職エージェントをご紹介します。

応募企業の代表的な選択軸

スポンサードリンク

PR

ページのトップへ戻る